インターネットの普及等を背景に、社会の様々な分野でデジタル技術の導入が進み、データの取得・活用がどんどん身近になってきました。
その流れは農業においても進んでいます。
例えば、令和7年2月1日を基準日に実施された調査「農林業センサス」によると、県内で「データを活用した農業を行っている」農業経営体は3,383経営体で、全体の3割超に上りました。前回（令和2年）調査時は1,688経営体、全体の1割強でしたから、この5年間でデータ活用がずいぶん広がったことが分かります。
なお、活用方法の内訳を見ると、今回調査では「気象・市況等のデータを活用」が最も多く、次いで「農業履歴等のデータを記録」でした。
鳥取県ではロボットやAI等の先端技術を活用した「スマート農業」の普及を促進するため、スマート農機の導入費用やドローン操縦講習にかかる費用などを支援する施策を進めています。
農業の世界でも進むIT革命。未来の農業はどのように進化するのか、ぜひ注目してみてください。
出典：農林水産省「農林業センサス」（令和7年は概数値）
本ページは、令和8年2月10日付「日本海新聞」掲載の同題コラム（鳥取県総務部統計課執筆）からの再録です。